原価グループについて

適用: Microsoft Dynamics AX 2012 R3, Microsoft Dynamics AX 2012 R2, Microsoft Dynamics AX 2012 Feature Pack, Microsoft Dynamics AX 2012

原価グループは、原材料、労務、および間接費に対する原価貢献度などのように、製品の計算された原価での原価貢献度を区分および分析するための基礎を提供します。原価内訳、原価分解、原価分類など、製造環境には原価グループ区分の同義語がいくつかあります。

原価グループ区分は、次のようないくつかの目的に役立ちます。

  • 缶詰製品の原料と容器材料などのように、項目に割り当てられた原価グループに基づいて、異なる種類の原材料の原価を区分します。

  • 異なる種類の労務や機械装置などのように、運営リソースおよび工程に関係する原価カテゴリに割り当てられている原価グループに基づいて、異なる種類の運営リソースの原価を区分します。

  • 工程に関係する原価カテゴリに割り当てられている原価グループに基づいて、工程の段取りおよび実行時間に対する原価を区分します。

  • 労務関連の間接費や機械装置関連の間接費などのように、原価計算表設定で間接原価に割り当てられている原価グループに基づいて、異なる種類の間接費の原価を区分します。

  • 原価計算表の設定でさまざまな製造間接費を計算するための基準として機能します。これには、運営リソース、または設定および実行時間についての工順情報に関連する異なる間接費を含めることができます。また、製造間接費は、コンポーネント原材料の原価貢献度に関係し、工順情報の必要性を排除するリーン生産方式の理念を反映する場合もあります。

原価グループ区分は、標準原価または予定原価のどちらが基になっていても、製造品目の算出原価に適用されます。"集計" フォームには、この区分が、原価グループ別、レベル別、またはその両方別に表示されます。

製品構造の複数のレベルで原価グループ区分を維持できるのは、標準原価在庫モデルを使用している製造品目に対してのみです。「分解」という用語は、このように複数のレベルについて原価グループ区分を維持できることを意味します。分解を行わないと、製造されるコンポーネントに対する原価は、原材料の原価貢献度として扱われます。補助元帳による原価内訳の在庫パラメータが、標準原価計算で複数レベルについて原価グループ区分が維持されることを示します。これに対し、レベルを指定しないポリシーは、原価グループ区分が単一レベルの計算にのみ適用されることを示します。たとえば、"原価グループによる原価ロールアップ" フォームでは、標準原価品目について、複数レベルの原価グループ区分が表示されます。

原価グループ区分は、標準原価品目の差額にも適用できます。2 番目の在庫パラメータは、差額を原価グループで識別するか、または集計のみを行うかを定義します。

原価グループには、補助的な区分として、原価グループ タイプおよび動作を割り当てることができます。

  • 原価グループタイプ : 各コスト グループには、直接材料、直接製造、直接外部委託、間接または未定義として指定する、コスト グループタイプを割り当てる必要があります。直接材料として指定した原価グループは、品目に割り当てることができます。直接製造原価グループは、原価カテゴリに割り当てることができます。直接外部委託のコスト グループは、サービス購買に関連付けられたコストを外注活動に分類できる、製品タイプのサービスに割り当てることができます。間接原価グループは、割増金またはレートの間接原価に割り当てることができます。未定義として指定した原価グループは、品目、原価カテゴリ、または間接原価に割り当てることができます。

    原価グループ タイプの割り当ては、いくつかの目的に役立ちます。1 つ目の目的は、原価グループを割り当て、適用可能な原価グループのドロップダウン リストを表示させる機能を制限することです。2 つ目の目的は、レポートに補助区分を使用できるようにすることです。3 つ目の目的は、差異に対する勘定科目の割り当てに使用することです。

  • 動作 : 各原価グループには、オプションで、原価グループを固定費または変動費として指定する動作を割り当てることができます。動作の値が NULL の原価グループは、変動費として処理されます。動作の割り当ては、レポート目的でのみ使用されます。たとえば、原価計算表および "原価グループによる原価ロールアップ" フォームでは、固定費および変動費という区分付けて原価を表示できます。

    各原価グループに利益設定の割合を割り当てた場合は、コスト プラス マークアップのアプローチに基づいた推奨販売価格が BOM 計算に使用できます。

参照

BOM 計算について

推奨販売価格の BOM 計算について